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エネパスコラム第10回

今年4月から、新築戸建て住宅も「長野県建築物環境エネルギー性能検討制度」の義務対象になった。この機会に、県がこの制度を通して目指していることや、本来、消費者が住まい選びの際に知っておくべき、住まいの『燃費性能』と『健康性能』との関わりなどについて、シリーズでお届けする。

前回、断熱性能向上には窓の性能が大切であることを説明したが、そこで近年注目されているのが樹脂窓だ。樹脂窓は、諸外国では普及が進んでおり、いわば窓の”世界標準”になっている。

アルミに対する熱の通しにくさは、樹脂は約1,000倍、木は約2,000倍だそうだ。つまり窓の断熱性を確保するためには、樹脂もしくは木が適している。そのため、図に示す通り各国では、樹脂窓もしくは木窓が主流になっており、アルミサッシはほとんど用いられていない。ところが我が国ではいまだに新築住宅の過半でアルミサッシが用いられており、諸外国に比べるとアルミサッシの使用率が突出している。
世界の素材別サッシ普及割合_第10回
我が国でも樹脂窓の比率は徐々に高まっているがまだまだ低い水準であり、しかも戸建の注文住宅にほぼ限られているのが現状だという。

またYKKAP株式会社の高木克則信越支社長は、「樹脂窓のラインナップ、製品性能とも充実してきた。省エネや健康面に貢献するためにも樹脂窓の比率を2016年までに4割程度まで引き上げたい。北海道の樹脂窓普及率がほぼ100%であることを考えると、同じく寒冷地の長野県内でも十分可能だろう。」と語っている。

建築物の環境エネルギー性能の検討が義務付けられた長野県内では、今後は一部の注文住宅だけではなく、分譲住宅や賃貸住宅、さらには既存住宅のリフォームなどで、樹脂窓の普及が進むことが期待されるところだ。

次回は、「高断熱・高気密化」と「スマートハウス化」の優先順位について考えたい。

長野県-北信・東信で自然エネルギー利用パッシブハウス、W断熱-Q1.0省エネ・低燃費住宅の新築、リフォーム     山本建設株式会社


エネパスコラム第9回

今年4月から、新築戸建て住宅も「長野県建築物環境エネルギー性能検討制度」の義務対象になった。この機会に、県がこの制度を通して目指していることや、本来、消費者が住まい選びの際に知っておくべき、住まいの『燃費性能』と『健康性能』との関わりなどについて、シリーズでお届けする。

前回、我が国の窓の断熱基準が、他国に比べて大幅に劣っていることを紹介した。写真は、ドイツと我が国で一般的に使われているサッシだ。写真を見るだけでも、性能の違いがイメージできるのではないだろうか?
窓サッシ比較(ドイツ・日本)_第9回
窓の性能は、住まいの断熱性能等を決めるとても重要な要素だ。YKKAP株式会社窓事業企画部の石川創企画室長によると、図に示した通り、冬に流出する熱のなんと52%は窓から逃げているのだという。さらに夏に流入する熱は、74%が窓からなのだそうだ。
熱の流出入_第9回
つまり、窓の断熱性能を高めることで、暖房および冷房で消費するエネルギーを大きく削減できる。さらには、冬に室内の暖かい空気が窓際で冷やされて足元に流れる“コールドドラフト”と呼ばれる人体に不快感を与える気流を防止できるなど、「健康」で「快適」な暮らしにもつながるのだ。

また石川氏によると、方位によって、窓を使い分けることも大切だそうだ。東面の窓は大きな窓で朝日をたっぷりと取り込むのが良く、一方西面はむしろ窓を小さくして、より日射を遮蔽するタイプのガラスを選択するべきだという。またアウターシェードの利用も西面では有効だそうだ。そして南面は、夏と冬で太陽高度が異なることを利用して、庇を設けて夏は日射を遮るようにし、冬は日射を取り込めるようにガラスは日射取得タイプを選ぶほうがいいそうだ。それにより、冬は暖かい日差しで部屋を暖められるようにすると暖房費を減らすことができるという。

次回は、ここ数年普及しつつある樹脂窓について説明したい。

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エネパスコラム第8回

今年4月から、新築戸建て住宅も「長野県建築物環境エネルギー性能検討制度」の義務対象になった。この機会に、県がこの制度を通して目指していることや、本来、消費者が住まい選びの際に知っておくべき、住まいの『燃費性能』と『健康性能』との関わりなどについて、シリーズでお届けする。

さて我が国は、よく「乾いた雑巾」に例えられ、十分に省エネに取り組んでいる省エネ先進国というイメージが強い。しかし実は、我が国の住宅の省エネ性能は、先進国の中では大きく立ち遅れており、むしろ省エネ後進国なのだ。

ほとんどの先進国は、住宅の省エネ性能の基準を定めており、英国、ドイツ、フランス、米国(州による)、韓国(500㎡以上)などの国々では省エネ基準に適合していない住宅・建築物は建築許可がおりず、建築することは認められない。

もちろん日本も国土交通省が省エネ基準を定めている。しかし300㎡以上の建築物に届出義務があるだけで、適合していなくても建築は可能だ。そのため、国土交通省の公表データでは、新築住宅の省エネ基準適合率は、図1のように4~5割に留まっている。しかもこれは、300㎡以上の共同住宅等のデータであり、戸建住宅の適合率はさらに低い可能性が高い。

新築住宅の省エネ基準適合率_第8回
それに加えてこの基準自体も他国に比べて大幅に緩い。例えば、窓のサッシの断熱基準(熱貫流率)は、ドイツの0・95[W/(㎡K)]、米国ニューヨーク州の2・00に対し、日本は東京などでは4・65、長野の多くの地域では3・49に留まっている。この数値が小さいほど熱を通しにくく、断熱性能が高いことを示すのだが、図2のように、我が国の窓の断熱性能の表示等級では、2・33以下であれば最高ランクの☆4つが得られてしまう。

省エネ建材等級表示区分(窓)_第8回
日本では最高ランク評価を得られるこの2・33以下のサッシを欧米に持っていくと、ほとんどの国では基準を満たさない。中国の基準は地域によるが概ね2・0前後であり、中国でも使用できない地域が多いという。最高ランクのサッシですらこうなのだから、我が国の住宅で使用されている一般的なサッシは、ほとんどの先進国で使用できないのだ。

このように、住宅の省エネ性能(断熱性能)については、日本の常識は他国の非常識であると認識した方が良さそうだ。

次回は、住まいの断熱性能を考える上で最も重要な窓の性能についてもう少し踏み込んでみたい。

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エネパスコラム第7回

今年4月から長野県では、新築戸建て住宅も「建築物環境エネルギー性能検討制度」と「自然エネルギー導入検討制度」の義務対象になった。住宅で「自然エネルギー導入検討制度」に基づき最も導入が検討される自然エネルギーは、太陽光発電ではないだろうか?

太陽光は、福島第一原子力発電所の事故以降、導入が急速に進んでいる。しかしながら、電力会社の再生可能エネルギーの受け入れ能力不足により、九州電力など5つの電力会社が「固定価格買い取り制度」の受付を一時保留にするなど、太陽光発電の普及は曲がり角に来ている。

そこで最近注目を集めているのが、「V2H」と呼ばれる仕組みだ。これは、ビークル・ツー・ホームの略で、住宅と電気自動車(EV)の間で相互給電するものだ。つまり、EVに貯めたエネルギーを家庭用電力として利用できるシステムのことをいう。

EVの仕組み_第7回

V2Hに対応した住宅に力を入れているセキスイハイム信越株式会社 中南信支店の石原範久氏によると、V2Hにより、EVへの充電は電力会社から購入するのではなく太陽光発電による電力を中心にすることで、100%クリーンエネルギーによる走行が可能になるという。つまり家の中の消費エネルギーを削減するだけでなく、移動時の化石燃料の消費も削減できるのだ。これは、公共交通機関の使用頻度が低く、自家用車依存度の高い長野県においては、とても意味のあることだろう。また県内のガソリンスタンドの店舗数が減りつつあり不便を感じている方々にとってもメリットがあるのではないだろうか?

さらに割安な深夜電力をEVに貯めて、昼間に使用することができるので、電力会社から購入する電気料金の単価も抑えられる。それに加えて、停電時にはEVの電力を活用して、普通に生活が送れるという。それも2日以上停電が続いても太陽光による電力をEVに貯めて使用できるので、大規模災害時もとても安心なのだという。

固定価格買い取り制度の買い取り価格が下がり続けており、今後の先行きも見通せない状況にあり、電力会社の買い取り制度に依存した太陽光発電の仕組みは見直していく必要がある。そうした中で、EVと連携したV2Hは、家で使用する光熱費の削減だけでなく、自家用車の維持コストも大幅に削減可能で、さらに災害時の安心も確保できるなどメリットが大きい。自然エネルギーの導入を検討するならば、思い切ってV2Hの導入まで検討してみてはいかがだろうか?

次回は、断熱性能と併せて確保したい気密性能について考えてみたい。

長野県-北信・東信で自然エネルギー利用パッシブハウス、W断熱-Q1.0省エネ・低燃費住宅の新築、リフォーム     山本建設株式会社