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省エネ項目-まとめ

省エネ住宅をこの様に項目にすると種類があって一見難しそうに見えるが、家造りを計画されている方はどこかで聞いたことのある単語も多いのではないかと思う。

全部の項目を高次元で採用すれば省エネになるのは間違いないが大抵の方は予算に限りがある、そこで採用順位を整理した方が良い。

最近の家造りのスタートとしてスマートハウス化と高断熱化に2分される。

スマートハウス化は中断熱クラスの住宅仕様(Ua0.7・Q値2.0程度)に設置する機器を省エネ効率の高い物を採用して省エネ住宅とするもの。

高断熱化は建物自体を超高断熱・高気密・パッシブ仕様(Ua0.3・Q値1.0程度)にして機器はどれを選んでも省エネ住宅になるもの、省エネ機器を選べば尚良し。

バケツにたとえると穴が空いているバケツに水を満タンにする場合、穴は多少大きいが入れる水の量を増やすのがスマートハウス、バケツの穴を小さくして水の量が少なくても満タンになるのが高断熱化、と考えるとイメージしやすいだろうか。

そう考えると省エネ項目の採用順位は

グループA(必ず採用したい)

・躯体の高断熱化

・窓の高断熱化・遮熱

・通風配慮設計

・自然素材

グループB(出来たら採用したい)

・高効率給湯器

・熱交換換気システム

・LED照明

グループC(予算があれば採用したい)

・太陽光発電

・HEMS

・ペレット暖房

・外付けブラインド

・雨水利用

・地中熱利用

・蓄電池

こんな分け方になるであろうか。

最近はグループA・B+太陽光発電が標準になりつつある。

これから家造りを考える方はご一考願いたい。

長野県-北信・東信で自然エネルギー利用パッシブハウス、W断熱-Q1.0省エネ・低燃費住宅の新築、リフォーム     山本建設株式会社


省エネ項目-熱交換換気システム

さて、このイラスト最後の項目、熱交換換気システム。

現在は全ての住宅に24時間換気の設置が義務づけられています。

昔は材料や家具等から放出される、ホルムアルデヒド等の有害物質を屋外に排気することが24時間換気最大の目的だったのですが、昨今自然素材、F☆☆☆☆(フォースター)材料の普及により有害物質の排気より室内CO2濃度低下のためと、冬場は結露防止の湿気の排出の為の換気と目的が変わっています。

しかし換気はせっかくエネルギーを使って暖めた空気・冷やした空気も排出してしまう、そこで出てきたのが熱交換換気システム。

システムは割愛しますが空気は排出するが温度は何%かを室内に戻すシステム。

大別すると温度と一緒に湿気も室内に戻す方式が全熱交換方式、温度は戻すが湿気はそのまま屋外に放出してしまうタイプが顕熱交換方式、識者や建築家によって意見は分かれますが長野の場合は全熱交換方式が適していると考えます。

次はダクトタイプにするかダクトレスにするか、ダクトタイプはダクト内の清掃は出来ないのでそこを割り切れるかどうか、ダクトレスは全室にフィルターが付くのでメンテナンス箇所が多い、今のところ一方に絶対的な優位性はないので設計時に検討が必要です。

まだまだ熱交換式ではない第3種換気を採用することも多いですが、熱交換率が90%オーバーになり今後は熱交換換気システムが必須になるのも遠い未来ではないでしょう。

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エネパスコラム第21回

今年4月から、新築戸建て住宅も「長野県建築物環境エネルギー性能検討制度」の義務対象になった。県がこの制度を通して目指していることや、本来、消費者が住まい選びの際に知っておくべき、住まいの『燃費性能』と『健康性能』との関わりなどについてお伝えしてきたこの連載もいよいよ最終回となった。

さて前回、2020年までに戸建て住宅を含むすべての新築住宅・建築物について段階的に省エネ基準への適合が義務化されることになっており、今年7月に「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」が成立したことを説明した。

そして、今回の新法でもう一つ注目される点が、建築物の所有者は、新築・既築、住宅・非住宅を問わず、省エネ基準に適合していることの認定を受けることができるようになり、それを示す基準適合マークが創設されるという点だ。

国土交通省としては、この適合マークが不動産の広告等で表示することが一般化することにより、省エネ基準に適合している住宅・建築物が不動産市場で高く評価される市場環境が形成され、それらの建築物の資産価値向上が図られることを企図しているのだ。

さらにこの新法の第7条で、「建築物の販売・賃貸を行う事業者は、その販売又は賃貸を行う建築物について、省エネ性能を表示するように努めなければならない。」と定めている。国土交通省は、今後、この表示に関するガイドラインを策定する予定だが、この販売・賃貸事業者に課される表示の努力義務は、新築・既存も問わず、そして基準に適合しない建築物も対象になるという。長野県の「建築物環境エネルギー性能検討制度」では、300㎡以上の新築の住宅・建築物に対して環境エネルギー性能の掲示努力義務を建築主に課している。この国の新たな表示努力義務は、既存の住宅・建築物も対象にしている点で、さらに大きく踏み込んだと言える。

EU加盟国では、建物のエネルギー性能に関する欧州指令により、不動産取引時に省エネルギー性能の提示が義務付けられている。また新築よりも中古住宅の流通が多いこともあり、住宅の建物自体の価値がきちんと評価される傾向にある。EU加盟国では、不動産広告の最も目立つところに、その住宅の燃費性能が表示されていることは以前触れたとおりだ。図は、英国の省エネルギー性能表示の例だ。
イギリスの省エネ性能表示の例_第21回
一方の日本の状況だが、住宅等の不動産の価格に詳しい不動産鑑定機関である一般財団法人日本不動産研究所の内田輝明主席専門役によると、住宅自体の価値は築後何年かするとほとんど評価されなくなってしまい、ほぼ土地の価値のみで価格が決められるのが現状では一般的だという。

しかし、国もストック型の社会への移行を目指しており、住宅自体の価値が評価される住宅市場の形成を目指している。今回の表示の努力義務化もその一環と言えるだろう。長期優良住宅の普及など、住宅の性能自体も向上していることから、徐々に住宅自体の価値が売買価格に反映されるようになっていくだろう。

内田氏によると、今後、この表示制度が普及し、不動産売買時に省エネ性能・環境エネルギー性能を意識する傾向が強まれば、早晩、不動産鑑定価格にも反映される可能性が高いそうだ。2020年までに戸建て住宅の省エネ基準適合義務化が始まるが、適合義務化以降は、適合の有無が価格に影響を及ぼすようになる可能性が高い。将来に向けて、資産価値を保つためには、住宅性能に係る第三者評価を得ておくことも大切だろう。

以上、21回に渡り、これからの住まいづくりにおいて、『燃費性能』と『健康性能』という視点が非常に大切であることをお伝えしてきた。長野県の「建築物環境エネルギー性能検討制度」は、そういう意味で全国の先駆けとなる素晴らしい取り組みだ。これから住まいづくりを始める方々には、ぜひこの制度を十分に活用して、満足いく住まいを手に入れていただくことを期待したい。

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省エネ項目-高効率給湯器

生活する上で必ず必要なお湯。

住宅で必要な総エネルギーの1/3を占めるのがお湯を作るためのエネルギー、わかりやすくいうと電気・ガス・灯油(家庭により違う)の総支払いの1/3がお湯を作るために支払っている事になる。

色んな給湯器が出ているがエネルギーの観点から見るとダントツで省エネなのが太陽熱温水器、太陽光パネルではないですよ、電気を作るのではなく屋根に載せた集熱装置でお湯を作る装置、しかし普及率はイマイチ、凍結や冬場の取り扱いにコツが必要なのが原因であろう、しかしそこを使いこなしさえすれば世の中にある全ての給湯器の中で一番の高効率給湯器といえる。

次点としてエコキュートかエコジョーズ、エネルギー的にはほぼ互角だが光熱費から見るとエコキュートが少し有利か。

その次はハイブリッド型やエネファーム・エコウィル等の複合型、後者は発電もしてくれる優れものではあるが効率という面ではトップにはなれない。

マイナーな物を探せばもっとあるが以上が高効率給湯器といえる。

現状はメンテナンス性・低燃費性を考えるとエコキュート採用率がダントツに高いが今後、太陽熱温水器複合型等太陽熱利用が注目されるようになることは間違いない、と言うより効率重視の方からはすでに当たり前の設備。

普及すれば金額も安くなるのは世の常、これからの低価格化・操作性の向上に期待です。

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エネパスコラム第20回

今年4月から、新築戸建て住宅も「長野県建築物環境エネルギー性能検討制度」の義務対象になった。県がこの制度を通して目指していることや、本来、消費者が住まい選びの際に知っておくべき、住まいの『燃費性能』と『健康性能』との関わりなどについてお伝えしてきたこの連載も残すところ2回となった。

さてこの連載の第8回で、ほとんどの先進国では新築の住宅・建築物に対して、省エネ基準への適合が義務付けられているのに対して、我が国では未だに義務化されていないことについて説明した。主な先進国の義務化の状況は、表に整理した通りだ。我が国は省エネ基準への適合が義務化されていないだけでなく、基準自体も欧米各国に比べて、非常に緩いことも以前説明した通りだ。

各国における住宅・建築物の省エネ規制_第20回

そのような状況を踏まえて、いよいよ我が国でも省エネ基準への適合が義務化されることになった。2020年までに戸建て住宅を含むすべての新築住宅・建築物について段階的に省エネ基準への適合を義務化することが、「日本再興戦略(平成25年6月14日)」で閣議決定されているのだ。そして段階的義務化の第一弾として、今年7月に「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」が成立している。この新法により、2017年度からまずは新築の大規模非住宅建築物から義務化されることになる。

省エネ基準の適合義務化について詳しい東京大学名誉教授で国立研究開発法人・建築研究所理事長の坂本雄三氏によると、戸建住宅は、2020年までに義務化されることになるが、要求される省エネ基準は、現行の省エネ基準相当になる見通しだそうだ。ただし現在の新築住宅は、半分以上が基準に適合していない状況にあるため、義務化以降に供給される新築住宅の省エネ性能の平均水準はかなり引き上げられることになるという。そして省エネ基準に適合していない住宅は、既存住宅も含めて「既存不適格」という現行の法律に適合していないという扱いになってしまうのだそうだ。

既存不適格だからといって、住み続けることにはなんの問題もないそうだが、今後の不動産売買時等には、省エネ基準適合の有無は、少なからず評価額に影響を及ぼすことになりそうだ。ほとんどの方々は、ご自分のお住まいが省エネ基準に適合しているのかどうか知らないのが現状だろう。しかし既存住宅のうち、現行の省エネ基準に適合しているのは、5%程度に留まるという推計もある。つまりほとんどの住宅は、既存不適格になってしまうのだ。国は、今後、既存の住宅・建築物の省エネ改修を促進するために、支援制度の充実を図ることにしている。省エネ・健康という観点に加えて、資産価値の維持・向上という観点からも省エネ改修工事を実施する住宅の件数が増加していくものと思われる。

なお、今回の新法に関する衆議院および参議院での審議の内容は、非常に興味深いものだった。今回成立した新法は、あくまでも「大規模」な「非住宅建築物」の「省エネ基準」への適合に関する法律であるにもかかわらず、国会での議論は、「戸建て住宅」の「断熱性能」と「健康」との関わり等に多くの時間が割かれていたのだ。議論の中では、住宅の断熱性能とヒートショックの関係などにまで踏み込んでいたのは、注目すべき点だろう。

また以前の回で、先進国の中で我が国は、樹脂サッシ等の断熱サッシの普及が遅れていることに触れた。この新法が可決された際の付帯決議に、「住宅の断熱性能向上を図るために、木製または樹脂製のサッシについて、その普及促進に向けて、諸外国の例を参考にしつつ、技術開発や基準の合理化を検討すること」という趣旨の項目があることも併せて注目すべき点だ。今回の国会での議論は、今後の我が国の住宅が大きく変わりつつあることを予感させる内容だった。

さて最終回の次回は、省エネ性能が資産価値評価に影響する時代が到来しつつあることについて説明したい。

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省エネ項目-蓄電池

省エネ項目も残り3項目。

蓄電池は使い方がふたつ、自然エネルギー(太陽光・風力等)で得た電力を貯めておくケースと、夜間の安い電気を貯めて日中使うケース、殆どが前者だと思います、後者は一次エネルギー消費量が変わらない点と導入コストを考えると費用対効果がでないのでほぼ考えなくても良いでしょう。(後者はほぼ車)

自然エネルギーを貯めて自分で使う、極論を言うと電線を引っ張らなくて良いことになります、これが理想。

もっというと、町で完結させるスマートタウンが最終的に目指すところ、その町には外部からの電柱という物が存在しない、石油もガソリンも要らない、一次エネルギーは全て町の中で自給自足させる、そんなコミュニティーを目指しているのだが実現は遠い未来になるだろう。

蓄電池の技術向上も絶対的に必要な要素、現段階では蓄電池自体の費用対効果が悪い、政府も後支えして補助金出したり普及を推し進めているがイマイチ、ムーブメントにはなっていない(補助金自体はすぐ終了するほど応募は多い)。

しかし太陽光搭載住宅で早い物はそろそろ売電の10年満了がやってくる、その際は必ず蓄電池も選択肢のひとつとして考えることになるだろう、そうすれば蓄電池の普及・低価格化も加速するのか要注目です。

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